東京理科大学教授　澤田 利夫

　4月14日の新聞各紙に文部科学省が実施した学力調査の結果が公表された。今回の調査報告は平成17年度に全国の高校3年生約15万人を対象にしたもので、平成14、15年度にも同種の調査が行われ、学力の推移を探る調査として注目された。

　新聞報道のもとになった国立教育政策研究所が作成した高等学校教育課程実施状況調査結果のポイントには、次のような記述がある。

（1）前回調査との同一問題に関して、正答率の経年変化を比較してみると、「有意に上回る」問題数は、全体の約14％（全181問中26問）、「有意に差がない」問題数は、全体の約80％（145問）、「有意に下回る」問題数は、全体の約6％（10問）であった。

（2）前回調査と比べて、「勉強が好きだ」、「勉強が大切だ」，「生活や社会の中で役に立つ」と回答した割合が増加傾向にある。

等の結果から、「ゆとり教育」による学力低下に歯止めがかかったかのような報道が行われたのである。

　筆者は、調査報告書を詳しく検討し、これらの報道にいささか疑問を感じている。ここでは、数学、国語、英語の3教科についてのテスト成績を中心に議論したい。

1．問題別成績について

　今回（2005年）の「数学I」の11題、「国語総合」の10題、「英語I」の21題は前回（2002年）と同一問題であった。
　報告書では、数学はすべての問題の成績（正答率）が前回と有意な差が無い。国語では10題中4題の成績に有意差が見られず、1題は前回より成績がよく、残りの5題は前回の方の成績が良い。英語では21題中16題の成績に有意差が見られず、4題は前回より成績がよく、残りの1題は前回の方の成績が良いとされている。
　分析では、問題ごとに今回の成績から前回の成績を引き、その差でもって成績に有為な差があるか否かの基準にした。その差が5％以上であれば「今回の成績が上回る」、－5％より小さければ「今回の成績が下回る」とし、－5％と5％の間にあれば「同程度である」と決められた。
　しかし、無作為抽出によって標本が選ばれたのであるから、標本数を加味しながら統計的解析によって成績の有意差検定を行うのが普通の手法である。その結果はつぎの表1のようになる。

表1　問題別の有意差検定の結果

科目	同一問題数	前回を有意に上回る 問題数	前回と今回に差がない 問題数	前回を有意に下回る 問題数
数学I	11題	1（0）	4（11）	6（0）
国語総合	10題	1（1）	1（4）	8（5）
英語I	21題	11（4）	5（16）	5（1）
３科目計	42題	13（5）	10（31）	19（6）

注：（　）内の数値は、報告書に記載の問題数を表す。

　この表から見れば、数学Iと国語総合の成績は、前回より成績が低下した問題が多く、反対に英語の成績は今回の方が向上したことを示している。3科目全体では大きな変化が認められなかった。
　調査時期が接近していて、当面の高校生にとっては、指導内容にさしたる変化が無かったことを考慮すれば当然の結果とも言える。むしろ学力が回復したと見るなら，それは教師と一部生徒の努力の成果であるのかもしれない。

2．成績分布について

　出題数が異なる前回と今回の成績分布（素点）を比較するときに、平均点が50点、標準偏差が10点となるようにそれぞれの得点を標準化して調べることがある。
　例えば、数学の成績分布は、つぎの図の通りになる。実線のグラフは今回、点線は前回の成績分布である。前回のグラフは山が3つ、今回のグラフは平均50点を境にして二つの山から成り立っている。即ち、生徒の成績が２分化されていて、今回のグラフは前回の中程の生徒が両極に分離したような形のグラフになった。学力の2極化を表すものである。

3．成績の2極化傾向について

　今回の成績分布で見れば、数学の他に英語、化学の成績分布が2極化傾向を顕著に表している。
　前回との比較で、生徒の成績分布ではどのような傾向が見られるであろうか。表2は、生徒の成績を3段階に分けて比較したものである。

表2　成績段階別の生徒の割合（％）

成績の段階	数学　I		国語総合		英語　I
	今回	前回	今回	前回	今回	前回
上	32.0	29.5	25.5	23.7	32.7	18.3
中	36.2	41.2	52.7	56.5	35.7	45.3
下	31.8	29.3	21.8	19.8	31.6	36.3

注：成績の段階　上：57.5点以上、中：42.5点以上57.5点未満、下：42.5点未満

　理想的な分布（正規分布）では、中位に54％、上下に各23％分布していることが期待される。表2では、国語は中央部分に人数が集中した分布になっている。
　また、成績が中位（42.5点以上57.5点未満）の生徒の割合（％）で比較すると、どの教科も前回より今回の生徒の割合が少なくなっていることが分かる。その分、上位と下位のいずれかに散らばることになる。数学と国語では上位と下位に散らばり、英語は上位が増加した。学力の格差がますます広がったと見ることができる。この傾向は理科の物理、化学、生物、地学の各科目にも見られた。

　以上のことから、成績分布等から見る限り学力が回復したとする見方は正しくない。むしろ、高校生の成績は、その格差がますます広まってきたと考えなければならない。

　また、学習への意識調査でも統計的な手法を駆使して、更に詳しい分析をかさねて、学力との関係を明確にすることによって、カリキュラム改革の重要な資料として活用することが望まれる。

　学力の推移等を調べる目的であれば十分に設計された標本調査が望ましい。生徒全員を対象にする全数調査では過去と同一問題による出題等は種々の制限があって不可能である。教育の実態を知る資料を得るための標本調査は、今日の教育改革の議論に多いに参考になるもので、決して全数調査では望めないことである。

（参考）グラフの元になったデータ
成績分布/高３「数学 I」

偏差値	2002年	2005年
27.5-	1.4％	0.0％
32.5-	10.6	13.5
37.5-	17.3	18.3
42.5-	14.5	13.0
47.5-	16.9	11.2
52.5-	9.8	12.0
57.5-	13.8	16.3
62.5-	15.7	15.7
67.5-	0.0	0.0
計	100.0	100.0

略歴：

澤田　利夫  1935年12月生まれ

現職：

東京理科大学総合研究機構教授

数学教育研究所所長

国立教育政策研究所名誉所員

（社）日本数学教育学会名誉会長

東京理科大学数学教育研究会会長

略歴：

1969年東京理科大学大学院修士課程数学専攻修了

1987年国立教育研究所科学教育研究センター長

1997年東京理科大学理学部教授

2004年東京理科大学総研究機構教授

主な著書：

「算数・数学科のカリキュラム開発」島田,澤田監訳

共立出版,1987年

「数学科での評価」澤田,橋本共著共立出版,1990年

「中学校（課題学習）問題づくりの授業」澤田,坂井

編著　東洋館出版、1995年

「数学科教育」（中学・高校）杉山,澤田,橋本,町田編

学文社,1999年

以上