紙媒体や教室型の学習塾などの従来型の学習サービスに加え、近年、技術革新によりオンラインやスマートフォンを介した新たな学習サービスが誕生してきている。こうした多くの選択肢が存在する現代において、小学生の子どもを持つ保護者たちはどのような教育サービスをわが子に受けさせているのだろうか。

全学年を通して利用率が高いサービスは「通信教育（オンライン、紙媒体など）」（25.8％）、「学習塾（学校の授業の補習をするための学習）」（17.1％）の2つで、従来型の学習サービスの人気が根強いことが分かる。その一方で「利用している学習サービスはない」という未利用者が46.0％と高めであることが目に留まる。

学年別に見ていくと、1年生から4年生までは未利用者が約半数を占めているものの、5、6年生では学習サービスを利用する小学生の割合が高まる。学年が上がるにつれて学習内容のレベルが上がるため、学校の授業や家庭学習だけでは理解が難しくなるという事情が考えられる。また、一部の子どもたちが、中学受験対策を目的とした進学塾に通い出すといった事情からか5、6年生での学習サービス利用者の割合が高まっていることがうかがえる。

現行（2018年時点）の学習指導要領下では5、6年生で「外国語（英語）活動」が必修となっていることから、英語塾やオンライン英語学習システムの需要があるように思われる。しかしどの学年も利用率に大きな差はなく、一様に利用者の割合は低い。2020年度から全面的に実施される新学習指導要領では3、4年生に「外国語（英語）活動」の開始が早期化し、5、6年生では外国語の教科化が予定されている。この外国語教育の早期化の影響を受けて、英語のサービス利用者数がどのように変化するかにも今後注目したいところだ。