本調査に回答した保護者には、どのような特性があるのか。ここでは、回答者の社会的背景を明らかにする。
- (1)子どもの学年・性別
- まず、保護者の子どもの学年・性別についてみていくことにする。
子どもの学年は、均等になるように配慮したので、1,2年生の低学年33.3%(309名)、3,4年生の中学年33.3%(309名)、5,6年生の高学年33.3%(309名)となっている(合計927名)。
子どもの性別は、男子と女子が、ほぼ半数になっている(図0-1参照)。
子どもの学年と性別の詳細は、図0-2に示すとおりになっている。
なお、子どもの学年は、東日本大震災が発生した当時(2011年3月11日)の学年を示している。
図0-1 子どもの性別(N=927)
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図0-2 子どもの学年・性別(N=927)
- (2)回答者の性別
- 回答した保護者の性別の割合はどのようになっているのであろうか。図0-3に示されているように、男性よりも女性の方が、若干多くなっている。
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図0-3 回答者の性別(N=927)
- (3)回答者の年齢
- 回答した保護者の年齢をみてみよう(図0-4参照)。40才~44才の保護者の割合が最も高く(39.7%)、次いで45才~49才(24.3%)、35才~39才(23.6%)の順になっている。
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図0-4 回答者の年齢(N=927)
- (4)回答者の住んでいる所
- 回答した保護者の住んでいる所は、43.4%の者が東京都、32.3%の者が神奈川県、24.4%の者が埼玉県となっている(図0-5参照)。
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図0-5 回答者の住んでいる所(N=927)
- (5)回答者の職業
- 回答した保護者はどのような職業に就いているのか。図0-6に示されているように、専業主婦(主夫)が最も多く(31.0%)、次いで技術系会社員(16.8%)、事務系会社員(15.6%)の順になっている。
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図0-6 回答者の職業(N=927)
以上のような特性をもつ回答者であることを念頭におきつつ、各章を読みすすめていただきたい。なお、インターネット調査を行ったので、当然のことながら、回答者は、インターネットができる環境にある保護者であるということを、付け加えておく。